自然エネルギーの割合は?
現在、世界の全発電量のうち自然エネルギーによる発電量は約23%を占めています。主に風力発電、バイオマス発電、太陽光発電の占める割合が大きいが、伸び方においては風力と太陽光発電が目覚ましい。自然エネルギー発電の利用量の多い国は第一位が中国、次いで米国、そしてドイツ、イタリアと続きます。人口と面積が大きい国は自然エネルギー発電の導入量も供給量も大きいのは想像しやすいですが、国により導入する自然エネルギーの種類が違うのが興味深い。世界的な再生可能エネルギーの推進情勢もあり、各国はお国事情に合わせた研究開発を進めています。
世界各国の自然エネルギー
利用する自然エネルギーの違いは各国の地理的条件、気候的条件、環境的条件、国策や制度等によります。中国、米国やカナダ、ブラジルで広く展開する水力発電や風力発電は地理的、気候的要因に恵まれているからと言えます。EUは全般的に再生可能エネルギーの推進に熱心に取り組んでいます。国の全発電量の30%以上を自然エネルギーが担っている国が多いです。

太陽光発電が主流の国はイタリア、ドイツだ。風力発電が伸びてきているのがスペイン。スペインではベンチャー企業が開発した風力タービンがこれに寄与しているとのこと。早くから脱原発政策を取っているデンマークは、自然エネルギー発電100%社会を目指している国であり、現在はフィンランドと同様にバイオマス発電量の占める割合が大きいです。

また、地熱発電に頼る国もあります。アイスランドは1970年代のオイルショックを機に火山のある地理的特性を活かして地熱発電開発を進めた。一方アジアにおいても、フィリピンがいくつもの火山島からなる国の利を活かし、地熱発電開発が盛んに行い発電量が多い。こうして世界では、主に地理的、環境的な背景からその国に合った自然エネルギー発電開発が行われ発展しているようです。そして各国はさらに将来に向けて、自然エネルギー発電の供給を増やそうと、その目標の数値を上げています。

再生可能エネルギーの推進
このように自然エネルギー発電の開発を国策として推進している国は少なくないです。また、法律や制度を設け、自然エネルギーを使用しなくてはいけないような、使用すれば得するようなシステムを作り社会に拍車をかけている国もあります。日本でも再生可能エネルギー固定価格買取制度が2012年に制定されるや多くの民間企業の太陽光発電事業参入。今や各国が、再生可能エネルギーの推進を核としたエネルギーセキュリティー対策に余念がないです。